GNSS測量の基線解析・点検計算・三次元網平均計算(FIX解・環閉合差・重複基線の較差)|測量士補試験
GNSS測量の観測後の工程を、作業規程の準則の規定で順に整理。基線解析のFIX解・放送暦・固定点の座標、セッション計画と観測図、環閉合差と重複する基線ベクトルの較差の許容範囲、仮定三次元網平均計算と三次元網平均計算で使う元期座標・今期座標の区別を、自作の例題と過去問で確認します。
GNSS測量の問題は、観測方法や誤差だけでなく、「観測したあと何をするか」という工程の知識でも出題されます。
結論から言うと、観測後の工程は「基線解析、点検計算、平均計算(仮定三次元網平均計算、三次元網平均計算)」の順に進みます。基線解析の結果はFIX解とし、軌道情報は放送暦を標準とします。点検計算は、異なるセッションで作った多角形の環閉合差か、重複して観測した基線ベクトルの較差で行い、許容範囲は水平20mm√N・高さ30mm√N(環閉合差)、水平20mm・高さ30mm(重複する基線ベクトルの較差)です。そして、既知点の座標は原則として元期座標を使い、電子基準点のみを既知点とする場合の点検計算と三次元網平均計算だけは今期座標を使います。
本記事では、作業規程の準則(令和7年3月31日改正)の規定を表で整理し、自作の例題で許容範囲の当てはめ方を確認します。観測方法、誤差、楕円体高とジオイド高の関係はGNSS測量の基礎を参照してください。
観測後の工程の全体像
準則の基準点測量は、作業計画、選点、測量標の設置、観測、計算、品質評価、成果等の整理の順に進みます(各工程の位置づけは作業規程の準則の全体像を参照)。GNSS測量の観測と計算の部分を細かく見ると、次のようになります。
| 段階 | 内容 | 準則 |
|---|---|---|
| 観測図の作成 | 承認を得た平均図に基づき、セッション計画を記入した観測図を作る | 37条1項、2項2号リ(3) |
| 観測 | スタティック法などで同時に衛星の信号を受信する | 37条2項2号 |
| 基線解析 | 観測データから観測点間の基線ベクトルを求める。結果はFIX解とする | 38条2号、41条4項 |
| 点検計算 | 環閉合差または重複する基線ベクトルの較差で観測値の良否を判定する | 42条1項2号 |
| 仮定三次元網平均計算 | 既知点1点を固定して網の整合性を確かめる | 43条2項 |
| 三次元網平均計算 | 既知点2点以上を固定して新点の位置を決める | 43条3項2号 |
| 精度管理表 | 点検計算・平均計算の結果を取りまとめる | 42条2項、43条6項 |
点検計算は平均計算の「前」に行います。平成30年 第5問 e の「点検計算は、平均計算の結果を用いて行う」は誤りで、令和5年 第6問も点検計算、平均計算、品質評価の順に語句を入れる問題でした(いずれもTS等の問題ですが、順序はGNSS測量でも同じです)。
基線解析
基線解析は、同時に受信したデータから観測点間の基線ベクトル(ΔX、ΔY、ΔZ)を求める計算で、準則41条4項が次のように定めています。
| 項目 | 準則の規定(41条4項) |
|---|---|
| 計算結果の表示 | 基線ベクトル成分をメートル単位、0.001m位まで(1号) |
| 衛星の軌道情報 | 放送暦を標準とする(2号) |
| PCV補正 | スタティック法・短縮スタティック法では原則として行う(3号) |
| 気象要素の補正 | 基線解析ソフトウェアで採用している標準大気による(4号) |
| 使用する周波数 | 基線長10km以上は2周波、10km未満は1周波または2周波(5号) |
| 固定点の緯度・経度 | 元期座標または今期座標(6号) |
| 固定点の楕円体高 | 成果表の標高とジオイド高から求めた値(元期座標または今期座標)。電子基準点・電子基準点付属標は成果表の楕円体高または今期座標も可(7号) |
| 高度角 | 観測時に設定した受信高度角とする(8号) |

FIX解とフロート解
干渉測位では、衛星から受信機までの搬送波の波数の整数部分(整数値バイアス)が未知です。これを整数に決定できた解をFIX解(固定解)、実数のまま推定した解をフロート解と呼び、FIX解のほうが基線ベクトルを高い精度で求められます。
準則38条2号は「GNSS観測による基線解析の結果はFIX解とする」と定めています。平成26年 第7問 肢2の「基線解析の結果はFIX解を用いる」は正しい肢でした。
軌道情報(暦)とその他の補正
基線解析では、衛星がいつどこにあったかという軌道情報が必要です。平成25年 第7問 肢5の「基線解析を行うには、測位衛星の軌道情報が必要である」は正しく、平成24年 第5問 肢5の「上空視界が十分に確保できている場合は、基線解析を実施する際にGNSS衛星の軌道情報は必要ではない」は誤りでした。令和5年 第8問 c も、[ウ]に「飛来情報」ではなく「軌道情報」を入れる問題です。飛来情報は観測計画で衛星配置を確かめるための情報で、基線解析の入力とは別物です。
準則は、軌道情報を放送暦(衛星が送信する航法メッセージの軌道情報)とすることを標準としています。PCV補正と標準大気による補正の意味はGNSS測量の基礎の誤差の表を参照してください。
解析の起点(固定点)
基線解析では、基線の一端の座標を固定点として与え、もう一端の座標を基線ベクトルから求めます。準則41条4項6号は、固定点の緯度・経度を成果表の値(元期座標)またはセミ・ダイナミック補正を行った値(今期座標)とし、「以後の基線解析は、固定点の緯度及び経度を用いて求められた緯度及び経度を使用する」としています。
令和5年 第8問 d は、電子基準点のみを既知点とした2級基準点測量で「[エ]の緯度及び経度は、成果表の値又はセミ・ダイナミック補正を行った値のいずれかとする」という文の[エ]に、「基線解析の固定点」を入れる問題でした。「三次元網平均計算で使用する既知点」を入れた選択肢は誤りです。この場合の三次元網平均計算は今期座標と決まっているからです(後述)。
セッション計画と観測図
セッションとは
準則37条2項2号リ(3)は、同時に複数のGNSS測量機を用いて行う観測を「セッション」と呼び、観測図にセッション計画を記入するとしています。電子基準点のみを既知点とする場合以外の観測では、既知点と新点を結ぶ多角路線が閉じた多角形になるようにし、次のどちらかで観測します(同(4))。
- 異なるセッションの組合せによる点検のための多角形を形成し、観測を行う
- 異なるセッションによる点検のため、1辺以上の重複観測を行う
要は「異なるセッション」です。同じセッションの基線だけで作った三角形は同じデータから計算されるため、環閉合差がほぼ0になり点検になりません。平成23年 第8問 肢3の「異なるセッションにおける観測値を用いて環閉合差や重複辺の較差による点検が行えるように考慮した」は正しい肢でした。
電子基準点のみを既知点とする場合は、使用する全ての電子基準点で、他の1つ以上の電子基準点と結合する路線を形成させて観測し、その点検路線に含まれないセッションは上の1か2によります(同(5))。
例題1:受信機3台で既知点2点・新点2点を観測する
既知点A・Bと新点(1)・(2)を、GNSS測量機3台で観測する。次の2セッションの計画で、点検はどのように行えるか。
| セッション | 受信機を置く点 | 得られる基線 |
|---|---|---|
| 第1セッション | A、(1)、(2) | A-(1)、A-(2)、(1)-(2) |
| 第2セッション | B、(1)、(2) | B-(1)、B-(2)、(1)-(2) |
基線(1)-(2)は両セッションで観測されているので、重複観測の較差で点検できます。A→(1)→B→(2)→Aの4辺は両セッションの基線を組み合わせた多角形なので環閉合差の点検に使えますが、第1セッションの基線だけで作るA→(1)→(2)→Aは使えません。
点検計算
許容範囲(準則42条1項2号)
点検計算は観測終了後に行い、許容範囲を超えた場合は、再測を行う等適切な措置を講じます(準則42条1項)。電子基準点のみを既知点とする場合以外の観測では、全てのセッションについて、異なるセッションの組合せによる最少辺数の多角形の環閉合差か、異なるセッションで重複する基線ベクトルの較差のどちらかで点検します(同2号イ(1))。許容範囲は次の表を標準とします(同(2))。
| 項目 | 水平(ΔN、ΔE) | 高さ(ΔU) |
|---|---|---|
| 基線ベクトルの環閉合差 | 20mm√N | 30mm√N |
| 重複する基線ベクトルの較差 | 20mm | 30mm |
Nは辺数、ΔNは水平面の南北成分、ΔEは東西成分、ΔUは高さ成分の閉合差または較差です。基線ベクトルは地心直交座標(ΔX、ΔY、ΔZ)で求まりますが、点検は水平面の南北・東西と高さの成分に分けて行い、各成分をそれぞれ許容範囲と比べます。
TS等の点検計算は級ごとに許容範囲が異なりますが(多角測量の計算を参照)、GNSS観測のこの表には級の区別がありません。

例題2:環閉合差の点検
異なるセッションで観測した3本の基線ベクトルで、三角形A→B→C→Aを作った。各基線ベクトルを水平面の南北・東西成分と高さ成分に変換した値は次のとおりである。環閉合差を点検せよ。
| 基線 | ΔN | ΔE | ΔU |
|---|---|---|---|
| A→B | +1,234.567m | +2,345.678m | +12.345m |
| B→C | +856.203m | -3,120.442m | -5.812m |
| C→A | -2,090.755m | +774.781m | -6.551m |
閉じた多角形を一周すると、誤差がなければ各成分の和は0になります。和がそのまま環閉合差です。
| 成分 | 計算 | 環閉合差 |
|---|---|---|
| ΔN | 1,234.567 + 856.203 - 2,090.755 | +0.015m(15mm) |
| ΔE | 2,345.678 - 3,120.442 + 774.781 | +0.017m(17mm) |
| ΔU | 12.345 - 5.812 - 6.551 | -0.018m(18mm) |
辺数はN=3なので、許容範囲は、水平が20mm×√3 ≒ 34.6mm、高さが30mm×√3 ≒ 52.0mmです。15mm、17mm(水平)、18mm(高さ)はいずれも許容範囲内なので、この多角形の観測値は良好と判定します。
例題3:重複する基線ベクトルの較差
例題1の基線(1)→(2)を、第1・第2セッションでそれぞれ求めた結果が次のとおりだった。較差を点検せよ。
| ΔN | ΔE | ΔU | |
|---|---|---|---|
| 第1セッション | +512.348m | -803.115m | +4.207m |
| 第2セッション | +512.336m | -803.092m | +4.232m |
| 較差(第1-第2) | +0.012m | -0.023m | -0.025m |
許容範囲は水平20mm、高さ30mmです。ΔNの12mmとΔUの25mmは許容範囲内ですが、ΔEの23mmは20mmを超えています。1成分でも超えれば許容範囲外なので、再測を行う等の措置が必要です。
第2セッションの結果が(2)→(1)の向きで与えられているときは、3成分の符号をすべて反転して(1)→(2)の向きにそろえてから差を取ります。
電子基準点のみを既知点とする場合
電子基準点のみを既知点とする場合は、点検計算に使う既知点の緯度・経度・楕円体高を今期座標とし、電子基準点間の結合の計算を最少辺数の路線(辺数が同じなら路線長が最短のもの)について行います(準則42条1項2号ロ(1)(2))。電子基準点間の閉合差の許容範囲は次のとおりです(同(3))。
| 項目 | 許容範囲 |
|---|---|
| 結合多角または単路線の水平(ΔN、ΔE) | 60mm+20mm√N |
| 結合多角または単路線の高さ(ΔU) | 150mm+30mm√N |
結合の計算に含まれないセッションは前の表を準用します。辺数4の結合路線なら、水平は60+20×2=100mm、高さは150+30×2=210mmです。
平均計算
仮定三次元網平均計算(既知点1点を固定)
既知点1点を固定するGNSS測量機による場合の仮定三次元網平均計算は、閉じた多角形を形成させて行います。ただし、電子基準点のみを既知点とする場合は除かれます(準則43条2項)。1点だけを固定するので網の形は基線ベクトルだけで決まり、残差で観測値どうしの整合性を、固定しなかった既知点の閉合差で既知点の成果に問題がないかを確かめられます。
| 項目 | 準則の規定(43条2項) |
|---|---|
| 既知点の緯度・経度 | 元期座標 |
| 既知点の楕円体高 | 成果表の標高とジオイド高から求めた値。電子基準点・電子基準点付属標は成果表の楕円体高も可 |
| 重量(P) | 基線解析で求めた分散・共分散行列の逆行列。全ての基線の解析手法・解析時間が同じでない場合は、分散の固定値 dN=(0.004m)²、dE=(0.004m)²、dU=(0.007m)² |
| 基線ベクトルの各成分の残差 | 20mm(1〜4級共通) |
| 水平位置の閉合差 | Δs=100mm+40mm√N(Nは既知点までの最少辺数) |
| 標高の閉合差 | 250mm+45mm√N(Nは辺数) |
許容範囲は、方位角・斜距離・楕円体比高の残差による方法でもよいとされています(同2項3号)。
既知点までの最少辺数がN=3なら、水平位置の閉合差の許容範囲は100+40×√3 ≒ 169.3mm、標高の閉合差は250+45×√3 ≒ 327.9mmです。固定しなかった既知点Bの計算結果が、成果値から北に+0.030m、東に-0.040mずれていれば、Δs=√(0.030²+0.040²)=0.050m=50mmで、許容範囲内です。
三次元網平均計算(既知点2点以上を固定)
既知点2点以上を固定する三次元網平均計算は、平均図に基づいて行い、新点の最終的な位置を決めます(準則43条3項)。仮定三次元網平均計算と区別して「実用網平均」と呼ばれることもありますが、準則の用語は「三次元網平均計算」です。重量は仮定三次元網平均計算と同じ規定を準用します。
| 項目 | 1級基準点測量 | 2級基準点測量 | 3級基準点測量 | 4級基準点測量 |
|---|---|---|---|---|
| 斜距離の残差 | 80mm | 100mm | ― | ― |
| 新点水平位置の標準偏差 | 100mm | 100mm | 100mm | 100mm |
| 新点標高の標準偏差 | 200mm | 200mm | 200mm | 200mm |
新点の標高は、ジオイド・モデルから求めたジオイド高を用いて、楕円体高を補正して求めます(同2号イ(2))。令和7年 第8問 肢1の「新点の標高の値は、ジオイド・モデルにより求めたジオイド高を用いて、楕円体高を補正した値として求める」は正しい肢でした。標準偏差の意味は測量の誤差と最確値を参照してください。
概算値と結果の座標差が1メートルを超えた観測点は、結果の値を概算値として反復計算を行います(同4項)。
既知点に使う座標の整理
元期座標と今期座標の使い分けは、工程ごとに次のようになります。
| 工程 | 電子基準点のみを既知点とする場合以外 | 電子基準点のみを既知点とする場合 |
|---|---|---|
| 基線解析の固定点 | 元期座標または今期座標 | 元期座標または今期座標 |
| 点検計算の既知点 | (環閉合差・較差で点検) | 今期座標 |
| 仮定三次元網平均計算の既知点 | 元期座標 | (43条2項の対象外) |
| 三次元網平均計算の既知点 | 元期座標 | 今期座標 |
| 新点の成果 | 平均計算の結果 | 平均計算の結果にセミ・ダイナミック補正を行った元期座標 |
電子基準点のみの場合は既知点間が長く地殻変動の影響が無視できないため、今期座標で網平均を行い、新点をセミ・ダイナミック補正で元期に戻します(準則43条3項2号ロ)。令和7年 第8問 肢5の「三次元網平均計算においては、既知点の緯度、経度及び楕円体高は元期座標で計算を行う」は、電子基準点のみを既知点とした問題だったため誤りとされました。補正の計算手順はGNSS測量の基礎の例題で確認できます。

試験で問われるポイント
- 観測後は基線解析、点検計算、平均計算の順。点検計算は平均計算の前に行う
- 基線解析の結果はFIX解とする。整数値バイアスが整数に決まった解がFIX解
- 基線解析には衛星の軌道情報が必要で、準則は放送暦を標準とする。飛来情報とは別物
- セッションは複数の測量機による同時観測。点検は「異なるセッション」の多角形か重複観測で行う
- 環閉合差の許容範囲は水平20mm√N・高さ30mm√N、重複する基線ベクトルの較差は水平20mm・高さ30mm。級による区別はない
- 仮定三次元網平均計算は既知点1点固定、三次元網平均計算は既知点2点以上固定
- 既知点は原則として元期座標。電子基準点のみを既知点とする場合の点検計算と三次元網平均計算は今期座標
- 新点の標高は、ジオイド高を用いて楕円体高を補正して求める
よくある引っかけ(過去問で×になった肢の型)
1. 軌道情報を不要とする型:上空視界が十分なら、基線解析に軌道情報は必要ないとする肢です(平成24年 第5問 肢5)。上空視界と関係なく、基線解析には軌道情報が必要です。
2. 元期座標と今期座標を入れ替える型:電子基準点のみを既知点とする三次元網平均計算で、既知点を元期座標とする肢です(令和7年 第8問 肢5)。この場合は今期座標で計算します。
3. 固定点と網平均の既知点を入れ替える型:「成果表の値又はセミ・ダイナミック補正を行った値のいずれか」とするのを、三次元網平均計算の既知点とする選択肢です(令和5年 第8問 d)。「いずれか」を選べるのは基線解析の固定点です。
4. 点検計算と平均計算の順序を逆にする型:点検計算は平均計算の結果を用いて行うとする肢です(平成30年 第5問 e)。点検計算で観測値の良否を確かめてから平均計算に進みます。
よくある質問
環閉合差と重複する基線ベクトルの較差は、両方行わなければなりませんか
準則42条1項2号イ(1)は、全てのセッションについて「次のいずれかの方法」で点検するとしています。異なるセッションの組合せによる多角形の環閉合差か、異なるセッションで重複する基線ベクトルの較差のどちらかで、全てのセッションが点検されていれば足ります。
環閉合差の許容範囲が辺数Nの平方根に比例するのはなぜですか
各辺の誤差が互いに独立な偶然誤差なら、N本の基線を足し合わせた和の標準偏差は、1本の標準偏差の√N倍になるからです(誤差伝播の法則)。重複する基線ベクトルの較差は1本の基線の差なので、辺数によらず一定です。
基線解析でFIX解が得られなかった基線はどうなりますか
準則38条は、観測値を点検して許容範囲を超えた場合は再測するとし、その2号で基線解析の結果はFIX解とすると定めています。フロート解のまま平均計算に進むことはできず、再測が必要です。
科目を選び、肢別演習で知識を確かめられます。