GNSS測量の基礎(観測方法・衛星数・楕円体高とジオイド高)|測量士補試験
GNSS測量の観測方法(スタティック法・短縮スタティック法・キネマティック法・RTK法・ネットワーク型RTK法)と使用衛星数、2周波で軽減できる誤差とできない誤差、標高=楕円体高-ジオイド高の関係、基線ベクトルの計算を、作業規程の準則と過去問で整理します。
測量士補試験のGNSS測量は、例年2問前後出題されます。1問は誤差や観測の約束事を問う文章題、もう1問は基線ベクトルやセミ・ダイナミック補正の計算という組み合わせが多く、どちらも型が決まっています。
結論から言うと、押さえるべきことは次の4つです。GNSS測量は観測点間の視通がなくても観測できるが、上空の視界は必要であること。2周波の観測で軽減できるのは電離層の影響で、対流圏の影響ではないこと。GNSSで直接求められる高さは楕円体高で、標高=楕円体高-ジオイド高であること。基線ベクトルは成分ごとに足し引きし、斜距離は3成分の二乗和の平方根であることです。
本記事では、作業規程の準則(令和7年3月31日改正)の規定を表で整理し、過去問で誤りとされた肢の型と、計算の例題を確認します。
GNSSと衛星測位システム
GNSSは、人工衛星からの信号を用いて位置を決定する衛星測位システムの総称です(平成29年 第8問 ア)。米国のGPS、ロシアのGLONASS、欧州のGalileo、日本の準天頂衛星システムなどがあります(平成30年 第8問 肢1は正しい)。
準天頂衛星システムについては、次の記述が過去問で問われています。
| 記述 | 正誤 | 出題 |
|---|---|---|
| 準天頂衛星はGPS衛星と同等の衛星として扱うことができる | 正しい | 令和5年 第8問 a、令和8年 第8問 a |
| 準天頂軌道は、地上へ垂直に投影すると8の字を描く | 正しい | 令和元年 第8問 肢5 |
| 日本と経度の近いアジア、オセアニア地域でも利用できる | 正しい | 令和元年 第8問 肢4 |
| 東南アジア、オセアニア地域では受信できない | 誤り | 平成30年 第8問 肢5 |
観測方法と使用衛星数(準則37条)
基準点測量のGNSS観測の方法は、準則37条2項2号ハの表を標準とします。
| 観測方法 | 観測時間 | データ取得間隔 | 適用 |
|---|---|---|---|
| スタティック法 | 120分以上 | 30秒以下 | 1〜3級基準点測量(10km以上) |
| スタティック法 | 60分以上 | 30秒以下 | 1〜3級基準点測量(10km未満)、4級基準点測量 |
| 短縮スタティック法 | 20分以上 | 15秒以下 | 3〜4級基準点測量 |
| キネマティック法 | 10秒以上 | 5秒以下 | 3〜4級基準点測量 |
| RTK法 | 10秒以上 | 1秒 | 3〜4級基準点測量 |
| ネットワーク型RTK法 | 10秒以上 | 1秒 | 3〜4級基準点測量 |
スタティック法は、複数の観測点にGNSS測量機を置いて同時に信号を受信し、基線解析で観測点間の基線ベクトルを求める方法です。短縮スタティック法は、基線解析で衛星の組合せを多数作るなどの処理をして観測時間を短縮したものです(令和7年 第8問 肢2は正しい)。短縮スタティック法は、電子基準点のみを既知点とする場合には適用しません。
使用衛星数は、観測方法と衛星の組合せで決まります(準則37条2項2号ニ)。
| 衛星の組合せ | スタティック法 | 短縮スタティック法・キネマティック法・RTK法・ネットワーク型RTK法 |
|---|---|---|
| GPS・準天頂衛星 | 4衛星以上 | 5衛星以上 |
| GPS・準天頂衛星及びGLONASS衛星 | 5衛星以上 | 6衛星以上 |
ただし、スタティック法でも10キロメートル以上の観測では、GPS・準天頂衛星で5衛星以上、GLONASS衛星を加えるときは6衛星以上とします。GLONASS衛星を使うときは、GPS・準天頂衛星とGLONASS衛星をそれぞれ2衛星以上用います。令和8年 第8問 c の「観測距離が10km以上の観測において、GPS衛星のみを用いる場合は5衛星以上」は正しいものとされています。
このほか、観測距離が10キロメートル以上の観測は1級GNSS測量機により2周波で行うこと、衛星の最低高度角は15度を標準とすること、片寄った衛星配置の使用を避けることも定められています(準則37条2項2号イ・ト・チ)。
GNSS測量の誤差と軽減の方法
GNSS測量の誤差は、どの方法で軽減できるかの組合せで出題されます。
| 誤差 | 内容 | 軽減の方法 |
|---|---|---|
| 電離層遅延誤差 | 電離層で電波が遅れる。周波数に依存する | 2周波の観測で軽減できる |
| 対流圏遅延誤差 | 対流圏で電波が遅れる。周波数に依存しない | 2周波では軽減できない。基線解析ソフトウェアの標準値(標準大気)で近似的に補正する |
| マルチパス | 構造物などに反射した電波を受信する | 周辺に構造物などがない場所を選ぶ。ネットワーク型RTK法でも補正できない |
| アンテナ位相特性 | 電波の入射角によって受信位置が変わる | 同一機種のアンテナの向きをそろえて整置する。PCV補正を行う |
| 衛星時計・受信機時計の誤差 | 時計の誤差 | 二重位相差を用いた基線解析で消去する |
最も多い引っかけは、2周波で軽減できる誤差を「対流圏」とする肢です。令和6年 第9問 肢5と令和8年 第8問 b は、いずれも「2周波で基線解析を行うことにより、対流圏の影響による誤差を軽減することができる」として誤りとされました。平成30年 第9問は、電離層遅延誤差は2周波で軽減でき、対流圏遅延誤差は周波数に依存しないので軽減できないという文章の穴埋めでした。
干渉測位では、2点間で共通の衛星の搬送波位相の差を取った一重位相差で衛星時計の誤差が消え、さらに2衛星の一重位相差の差を取った二重位相差で受信機時計の誤差も消えます(令和4年 第8問)。基線解析にはGNSS衛星の軌道情報が必要で、準則は放送暦を標準としています(準則41条4項2号)。
視通と上空の視界
GNSS測量は、観測点どうしが見通せなくても観測できます。一方、衛星からの電波を受信するので、観測点上空の視界は確保しなければなりません。令和8年 第8問 e の「観測点上空の視界が確保できなくても、観測に支障はない」は誤りです。穴埋めでは「観測点間の視通」と「観測点上空の視界」が並べられます(平成29年 第8問、令和2年 第8問)。
楕円体高・ジオイド高・標高の関係
GNSS測量で直接求められる高さは楕円体高です(平成29年 第4問 肢1、令和3年 第4問 肢4、令和7年 第4問 肢4はいずれも正しい)。
| 高さ | どこからどこまでか |
|---|---|
| 楕円体高 | 回転楕円体の表面から地表まで |
| ジオイド高 | 回転楕円体の表面からジオイドまで |
| 標高 | ジオイド(平均海面を陸地内部まで延長した面)から地表まで |
この3つには、次の関係があります。
標高 = 楕円体高 - ジオイド高
令和6年 第4問 e は、この関係が成立するとする正しい肢でした。ジオイド高は、国土地理院が提供する最新のジオイド・モデルから求めた値を使い(準則40条2号)、GNSS測量で新点の標高を求めるときは、このジオイド高を用いて楕円体高を補正します(令和7年 第8問 肢1は正しい)。
例題:標高を求める
GNSS測量で、ある点の楕円体高が85.432メートルと求まった。ジオイド・モデルから求めたこの点のジオイド高が36.780メートルのとき、標高はいくらか。
標高 = 85.432 - 36.780 = 48.652メートル です。足し算にしないよう、図で「楕円体の上にジオイド、その上に地表」と位置関係を確かめてから引き算をしてください。
位置の基準で誤りとされた肢
| ×になった肢 | 正しくは | 出題 |
|---|---|---|
| ジオイド高とは、回転楕円体面から地表までの高さ | それは楕円体高 | 平成29年 第4問 肢5 |
| ジオイド高とは、平均海面から地表までの高さ | それは標高 | 令和7年 第4問 肢3 |
| 標高とは、回転楕円体の表面から平均海面を陸側に延長した面までの高さ | それはジオイド高 | 令和3年 第4問 肢1、令和8年 第4問 e |
| 緯度、経度及びジオイド高から地心直交座標が計算できる | 楕円体高から計算する | 令和4年 第4問 肢4、令和8年 第4問 a |
| 地心直交座標から、ジオイド高を用いなくても標高に変換できる | 標高にはジオイド高が必要 | 令和6年 第4問 a |
| ジオイドは地球の表面に対して一様に平行である | 回転楕円体に対して凹凸がある | 令和6年 第4問 c |
地心直交座標と互いに変換できるのは、緯度・経度・楕円体高の組です(平成29年 第4問 肢3は正しい)。
計算問題1:基線ベクトルと斜距離
基線ベクトルは、地心直交座標系のX、Y、Zの3成分(ΔX、ΔY、ΔZ)で表されます。2本の基線ベクトルから別の2点間のベクトルを求めるときは、成分ごとに引き算をします。
例題:基準点BからCまでの斜距離
基準点Aから基準点Bまでの基線ベクトルが(ΔX, ΔY, ΔZ)=(+200.000m, -100.000m, +200.000m)、AからCまでが(-100.000m, +300.000m, +100.000m)のとき、BからCまでの斜距離を求める。
BからCまでのベクトルは「AからC」-「AからB」です。
| 成分 | 計算 | B→C |
|---|---|---|
| ΔX | -100.000 - 200.000 | -300.000m |
| ΔY | +300.000 -(-100.000) | +400.000m |
| ΔZ | +100.000 - 200.000 | -100.000m |
斜距離 = √(300² + 400² + 100²)= √260,000 ≒ 509.902メートル です。
本試験では、平成29年 第9問(B→C、781.025m)、令和3年 第8問(C→B、574.456m)、令和5年 第9問(A→BとC→Bから、A→C、663.325m)、令和8年 第9問(同じく A→C、547.723m)が同じ型でした。令和4年 第9問は斜距離ではなく、B→Cの成分の組合せを選ばせる問題でした。「C→B」が与えられたときは、向きを逆にして(符号を反転して)から足し引きします。
計算問題2:セミ・ダイナミック補正
日本はプレート境界にあり、定常的な地殻変動で基準点どうしの位置関係が少しずつ変わります。電子基準点のみを既知点とする測量では、既知点間の距離が長いため、この影響を補正しないと近くの基準点の成果と食い違います。そこで、国土地理院が提供する地殻変動補正パラメータを使い、観測した時点(今期)の結果を、測量成果の基準日(元期)の値に補正します。これがセミ・ダイナミック補正です(令和6年 第9問 肢4は正しい)。
ひずみの大きさの目安として、ひずみ速度を約0.2ppm/年、電子基準点の間隔を約25キロメートルとすると、10年間の変化は 0.2×10⁻⁶ × 25,000m × 10 = 0.05m、約50ミリメートルです(令和2年 第9問)。
計算問題では「今期座標 = 元期座標 + 補正量」の関係を使います。令和7年 第9問を例に流れを確かめます。
- 電子基準点Aの元期のY座標+10,000.000mに、Aの補正量+0.050mを加え、今期のY座標+10,000.050mを求める
- 今期の基線ベクトルのY成分-10,000.020mを加え、新点Bの今期のY座標+0.030mを求める
- 新点Bの補正量+0.020mを差し引き、元期のY座標+0.010mを求める
既知点は「元期→今期」、新点は「今期→元期」と、補正の向きが逆になることに注意してください。
試験で問われるポイント
- GNSS測量は観測点間の視通は不要、観測点上空の視界は必要
- 2周波で軽減できるのは電離層の影響。対流圏の影響は2周波では軽減できない
- マルチパスはネットワーク型RTK法でも補正できない。周辺に構造物のない場所を選ぶ
- アンテナ位相特性は、同一機種のアンテナの向きをそろえる、PCV補正を行うことで軽減する
- スタティック法はGPS・準天頂衛星で4衛星以上(10km以上は5衛星以上)、ほかの方法は5衛星以上
- 観測距離10km以上は1級GNSS測量機で2周波。最低高度角は15度が標準
- GNSSで直接求まる高さは楕円体高。標高=楕円体高-ジオイド高
- 基線ベクトルは成分ごとに足し引きし、斜距離は3成分の二乗和の平方根
よくある引っかけ(過去問で×になった肢の型)
1. 2周波の対象を入れ替える型:2周波で対流圏の影響を軽減できるとする肢です(令和6年 第9問 肢5、令和8年 第8問 b)。2周波で軽減できるのは電離層の影響です。
2. 視通と視界を入れ替える型:上空の視界が確保できなくても観測に支障はないとする肢です(令和8年 第8問 e)。不要なのは観測点間の視通です。
3. 高さの定義を入れ替える型:ジオイド高を「平均海面から地表まで」、標高を「回転楕円体から平均海面を延長した面まで」とする肢です(令和7年 第4問 肢3、令和3年 第4問 肢1)。図の3本の矢印で確かめてください。
4. 直接求まる高さを標高にする型:衛星測位システムで直接求められる高さは標高であるとする肢です(平成30年 第8問 肢3、令和元年 第8問 肢2)。直接求まるのは楕円体高です。
5. 楕円体高をジオイド高に置き換える型:緯度、経度及びジオイド高から地心直交座標を計算できるとする肢です(令和4年 第4問 肢4、令和8年 第4問 a)。
よくある質問
RTK法とネットワーク型RTK法の違いは何ですか
RTK法は、既知点に置いた固定局と新点の移動局で同時に観測し、固定局の観測データを使って移動局の位置をその場で求める方法です。ネットワーク型RTK法は、固定局の代わりに電子基準点網の観測データから作られる補正データなどを使う方法です。どちらも準則では3級・4級基準点測量に使う方法で、使用衛星数はGPS・準天頂衛星で5衛星以上です。
標高の取付観測で、楕円体高の差をそのまま高低差に使えるのはどんなときですか
準則は、標高の取付観測で距離が500メートル以下の場合は、楕円体高の差を高低差として使用できるとしています(準則37条2項2号ヘ)。近い2点ではジオイド高の差がごく小さいためです。
科目を選び、肢別演習で知識を確かめられます。