測量士補 ・ GNSS測量
元期座標
げんきざひょう
成果表に載っている基準点の座標(測量成果の基準日=元期の値)。これに地殻変動補正パラメータでセミ・ダイナミック補正を行い、測量の実施時期の値にしたものを今期座標という。

日本の地面は、プレート運動に伴う地殻変動で少しずつ動いています。成果表に載っている基準点の座標は、成果の基準日(元期)の位置で固定されていて、これを元期座標といいます。測量を実際に行った時点(今期)の位置に直した座標を今期座標といいます。
元期座標は成果表の値、今期座標は補正した値
準則は、基線解析の固定点の緯度及び経度を、成果表の値(元期座標)又は地殻変動補正パラメータを使用してセミ・ダイナミック補正を行った値(今期座標)としています(作業規程の準則 第41条第4項第六号)。
電子基準点のみを既知点とするときは今期座標で計算する
電子基準点のみを既知点とする場合、三次元網平均計算で使う既知点の緯度、経度及び楕円体高は今期座標とします。求めた新点の値にセミ・ダイナミック補正を行い、元期座標にして成果とします。それ以外の場合は、既知点の緯度及び経度は元期座標で計算します。
換算は補正量の足し引き
今期座標=元期座標+地殻変動補正パラメータから求めた補正量、の関係です。元期から今期へは補正量を足し、今期から元期へは補正量を引きます。
作業規程の準則 第43条第3項第二号ロ(1)三次元網平均計算において、使用する既知点の緯度、経度及び楕円体高は今期座標とする。
電子基準点だけを既知点にする基準点測量では、測量の実施時期に対応した地殻変動補正パラメータを用意し、既知点を今期座標に直してから網平均計算を行います。成果表に載せるのは、新点を元期座標に戻した値です。
試験ではこう問われる
- 電子基準点のみを既知点とする三次元網平均計算で「既知点の緯度、経度及び楕円体高は元期座標で計算を行う」は誤り。今期座標
- 計算問題では「元期 → 今期は補正量を足す、今期 → 元期は引く」。向きを逆にした数値の選択肢が並ぶ
- 「測地成果の[元期]から測量を実施した[今期]まで」のひずみを補正する。元期と今期を入れ替えた選択肢は誤り
本試験で問われた肢
測量士補 R7年 第8問 肢5 三次元網平均計算においては、既知点の緯度、経度及び楕円体高は元期座標で計算を行う。 正誤と解説を見る
誤り
誤り。電子基準点のみを既知点とする場合の三次元網平均計算では、既知点の緯度、経度及び楕円体高は今期座標とする。元期座標を使うのは、電子基準点のみを既知点とする場合以外の観測である。
【ひっかけ】既知点の緯度及び経度を元期座標とする定めは、電子基準点のみを既知点とする場合「以外」のもの。問題の前提(電子基準点のみを既知点とする)を忘れると正しく見える。
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(1)「三次元網平均計算において、使用する既知点の緯度、経度及び楕円体高は今期座標とする。」
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(2)「新点の緯度、経度及び楕円体高は、三次元網平均計算により求めた緯度、経度及び楕円体高にセミ・ダイナミック補正を行った元期座標とする。」
電子基準点のみを既知点とする場合の観測では、三次元網平均計算において、使用する既知点の緯度、経度及び楕円体高は今期座標とする(作業規程の準則43条3項2号ロ(1))。新点の緯度、経度及び楕円体高は、三次元網平均計算により求めた値にセミ・ダイナミック補正を行った元期座標とする(同ロ(2))。電子基準点の成果は元期の値だが、地殻変動で現在の位置はずれているので、既知点を今期座標に直して計算し、新点を元期座標に戻す。電子基準点のみを既知点とする場合以外の観測では、既知点の緯度及び経度は元期座標とする(同号イ(1))。本試験では、令和6年度に、電子基準点のみを既知点とする場合にセミ・ダイナミック補正を行う理由を問う肢が正しいものとして出題されている。
【ポイント】電子基準点のみ: 既知点は今期座標で計算し、新点は元期座標に戻す。それ以外: 既知点は元期座標。
【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(1) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(2) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号イ(1) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 令和6年度 第9問 肢4(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和元年度 第9問 肢5(公式正解は「正しい」)
測量士補 R6年 第8問 次の文は、公共測量におけるGNSS測量機を用いた基準点測量において、電子基準点A、Bを既知点とした場合のセミ・ダイナミック補正について述べたものである。表8-1は、観測で得られた電子基準点Aから新点C及び新点Cから電子基準点Bまでの基線ベクトルのY成分を示したものである。表8-2は各点における地殻変動補正パラメータから求めたY方向の補正量を示しており、元期座標値と今期座標値は、「今期座標値 = 元期座標値 + 地殻変動補正パラメータから求めた補正量」の関係がある。新点Cにおける元期のY座標値を求めるとき、表8-3の[ア]~[エ]に入る数値の組合せとして最も適当なものはどれか。次の1~5の中から選べ。ただし、基線ベクトルの観測誤差並びにX方向及び楕円体高の補正量は考えないものとする。なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。 正誤と解説を見る
正解 4:ア:0.000 イ:+20,000.040 ウ:+6,999.980 エ:+7,000.000
正解は4。ア=0.000、イ=+20,000.040、ウ=+6,999.980、エ=+7,000.000。
【ひっかけ】補正量を元期から差し引いて今期を出すと、肢1・2のア(-0.020)、イ(+19,999.960)になる。新点Cで補正量を逆に足すと肢5のウ(+7,000.020)になる。
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第六号「基線解析の固定点の緯度及び経度は、成果表の値(以下「元期座標」という。)又は国土地理院が提供する地殻変動補正パラメータを使用してセミ・ダイナミック補正を行った値(以下「今期座標」という。)とする。」
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(1)「三次元網平均計算において、使用する既知点の緯度、経度及び楕円体高は今期座標とする。」
今期座標値 = 元期座標値 + 補正量 の関係を使う。ア: 電子基準点Aの今期 = -0.010 + 0.010 = 0.000 m、イ: 電子基準点Bの今期 = 20,000.000 + 0.040 = +20,000.040 m。観測で得た基線ベクトルは観測した時点(今期)の位置関係なので、今期の座標に足す。エ: 新点Cの今期 = 0.000 + 7,000.000 = +7,000.000 m(検算: 7,000.000 + 13,000.040 = 20,000.040 で電子基準点Bの今期と一致)、ウ: 新点Cの元期 = 7,000.000 - 0.020 = +6,999.980 m。作業規程の準則も、電子基準点のみを既知点とする場合は既知点を今期座標として三次元網平均計算を行い、新点はその結果にセミ・ダイナミック補正を行った元期座標とすると定めている(準則43条3項2号ロ(1)(2))。本試験では、令和元年度にも元期と今期の関係が穴埋めで出題されている。
【ポイント】既知点を今期に直す → 今期のまま基線ベクトルで新点を求める → 新点を元期に戻す、の順。
【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第六号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(1) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(2) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 令和元年度 第9問 肢5(公式正解は「正しい」)
測量士補 R7年 第9問 公共測量の1級基準点測量において、電子基準点のみを既知点とする観測を行った。電子基準点Aを既知点とし新点Bの座標値を求めたい。新点BにGNSS測量機を設置して観測を行った後、表9の結果を用いてセミ・ダイナミック補正を適用し元期における新点BのY座標を求めるとき、次の文の[ア]~[ウ]に入る数値の組合せとして最も適当なものはどれか。次の1~5の中から選べ。ただし、表9の①は平面直角座標系(平成14年国土交通省告示第9号)における座標値で、電子基準点A及び新点BのX座標及び楕円体高は同一とする。また、地殻変動補正パラメータから求めたX軸方向及び楕円体高の補正量は考慮しないものとする。なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。 正誤と解説を見る
正解 5:ア:+10,000.050 イ:+0.030 ウ:+0.010
正解は5。ア=+10,000.050、イ=+0.030、ウ=+0.010。
【ひっかけ】元期→今期は補正量を足し、今期→元期は引く。ウで新点Bの補正量を足すと+0.050(肢4)になる。また、アで補正量を引くと+9,999.950(肢1〜3)になる。
ア: 電子基準点Aの今期のY座標は、元期の座標に元期→今期の補正量を足す。10,000.000 + 0.050 = +10,000.050 m。イ: 新点Bの今期のY座標は、Aの今期の座標に基線ベクトルのY成分を足す。10,000.050 + (-10,000.020) = +0.030 m。ウ: 今期→元期は逆向きの変換なので、新点Bの補正量を引く。0.030 - 0.020 = +0.010 m。
【ポイント】セミ・ダイナミック補正は「既知点を元期→今期に直す→今期で基線を足す→新点を今期→元期に戻す」の順。補正量は点ごとに違う。
測量士補 R3年 第9問 公共測量の2級基準点測量において、電子基準点A、Bを既知点とし、新点CにGNSS測量機を設置して観測を行った後、セミ・ダイナミック補正を適用して元期における新点CのY座標値を求めたい。基線解析で得た基線ベクトルに測定誤差は含まれないものとし、基線ACから点CのY座標値を求めることとする。元期における電子基準点AのY座標値、観測された電子基準点Aから新点Cまでの基線ベクトルのY成分、観測時点で使用するべき地殻変動補正パラメータから求めた各点の補正量がそれぞれ表9-1、9-2、9-3のとおり与えられるとき、元期における新点CのY座標値は幾らか。最も近いものを次の中から選べ。ただし、座標値は平面直角座標系(平成14年国土交通省告示第9号)における値で、点A、CのX座標値及び楕円体高は同一とする。また、地殻変動補正パラメータから求めたX方向および楕円体高の補正量は考慮しないものとする。なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。 正誤と解説を見る
正解 1:14,999.980 m
正解は1。元期における新点CのY座標値は14,999.980 m。
【ひっかけ】今期の値 15,000.010 m(肢2)で止めると、元期に戻していない。補正を全くしないと 15,000.040 m(肢3)、Aを補正せずに新点Cの補正量を足すと 15,000.070 m(肢4)、A・Cとも補正の向きを逆にすると 15,000.100 m(肢5)になる。
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(1)「三次元網平均計算において、使用する既知点の緯度、経度及び楕円体高は今期座標とする。」
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(2)「新点の緯度、経度及び楕円体高は、三次元網平均計算により求めた緯度、経度及び楕円体高にセミ・ダイナミック補正を行った元期座標とする。」
電子基準点のみを既知点とする場合、三次元網平均計算では既知点の座標に今期座標を使い(準則43条3項2号ロ(1))、新点はその結果にセミ・ダイナミック補正を行った元期座標とする(同号ロ(2))。電子基準点Aの今期のY座標値は 0.000 +(-0.030)= -0.030 m。基線ベクトルを加えると、新点Cの今期のY座標値は -0.030 + 15,000.040 = 15,000.010 m。表9-3の補正量は元期→今期の向きなので、元期に戻すには新点Cの補正量を差し引き、15,000.010 - 0.030 = 14,999.980 m。
【ポイント】元期→今期は補正量を足し、今期→元期は引く。既知点を今期に直して計算し、新点は最後に元期に戻す。
【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(1) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(2) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf
測量士補 R1年 第9問 次の文は、公共測量におけるセミ・ダイナミック補正について述べたものである。[ア]~[エ]に入る語句の組合せとして最も適当なものはどれか。次の中から選べ。 正誤と解説を見る
正解 5:ア:地殻変動 イ:電子基準点 ウ:元期 エ:今期
【現行法での読み替え】問題文の「測地成果2011」は、2025年4月の標高成果の改定後は「測地成果2024」と読み替える(水平位置の元期は従来と同じ、標高の元期は2024年6月1日)。正解の組合せは変わらない。
正解は5。ア=地殻変動、イ=電子基準点、ウ=元期、エ=今期。
【ひっかけ】ウとエを入れ替えた肢(1〜3)は、補正の向きを逆にしている。測量成果の基準日が元期で、新たに測量を実施した時点が今期である。アの地盤沈下は局所的な上下の動きで、プレート運動に伴う基準点網のひずみではない。
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第六号「基線解析の固定点の緯度及び経度は、成果表の値(以下「元期座標」という。)又は国土地理院が提供する地殻変動補正パラメータを使用してセミ・ダイナミック補正を行った値(以下「今期座標」という。)とする。」
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(2)「新点の緯度、経度及び楕円体高は、三次元網平均計算により求めた緯度、経度及び楕円体高にセミ・ダイナミック補正を行った元期座標とする。」
ア:プレート運動に伴う地殻変動で、基準点の相対的な位置関係が少しずつ変わり、基準点網のひずみとして蓄積する。イ:GNSS測量では、遠く離れた電子基準点を既知点として使える。ウ・エ:作業規程の準則は、成果表の値を元期座標、地殻変動補正パラメータを使用してセミ・ダイナミック補正を行った値を今期座標としている(準則41条4項6号)。電子基準点のみを既知点とする場合は、三次元網平均計算に今期座標を使い、新点の成果はセミ・ダイナミック補正を行った元期座標とする(準則43条3項2号ロ)。本試験では、令和6年度に、セミ・ダイナミック補正は地殻変動によるひずみで生じる新点の成果と近傍の既設点の成果との不整合を軽減するためのものとする肢が正しいものとして出題されている。
【ポイント】元期は測量成果の基準日、今期は観測した時点。
【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第六号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(2) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 国土地理院「プレート運動による地殻変動の補正(定常)」セミ・ダイナミック補正 https://www.gsi.go.jp/sokuchikijun/semidyna.html / 本試験 令和6年度 第9問 肢4(公式正解は「正しい」)
GNSS測量の過去問
読んだら、本試験の肢で確かめる。
このGNSS測量の用語が問われた肢を、肢別演習で1肢ずつ○×で解けます。答えるとその場で正誤と解説、根拠の条文が出ます。