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測量士補 ・ 水準測量

往復観測値の較差

おうふくかんそくちのかくさ

ひとことで

同じ区間を往路と復路で観測した高低差の大きさの差。作業規程の準則は、区間ごとの較差が許容範囲(1級2.5mm√S、2級5mm√S、3級10mm√S、4級20mm√S)を超えたら再測すると定める(第65条)。

測量車のボンネットの上で、観測者と記帳者が往路と復路の高低差を手簿で見比べ、較差の札を付けた絵。
往復観測値の較差は、同じ区間を往路と復路で測った高低差の大きさの差です。

往路で+3.2249m、復路で−3.2239mなら、大きさの差1.0mmが往復観測値の較差です。観測がうまくいっていれば較差は小さく、大きければどこかに誤りや大きな誤差があります。距離に応じた許容範囲を決めておき、超えた区間を測り直します。

許容範囲は観測距離の平方根に比例する

250mの区間と1,000mの区間を左右に並べ、長い区間の許容範囲が2倍であることを札で示した絵。
較差の許容範囲は観測距離の平方根に比例するので、距離の違う区間では許容範囲も違います。

許容範囲は、1級2.5mm√S、2級5mm√S、3級10mm√S、4級20mm√Sが標準で、Sは観測距離(片道、km単位)です(準則第65条第一号)。観測によって得られた高低差に含まれる誤差も、観測距離の平方根に比例します。

区間ごとに計算して比べる

較差は水準点及び固定点で区切った区間ごとに求め、その区間の距離で許容範囲を計算します。距離の違う区間では許容範囲も違うため、較差の大きさだけでは判断できません。各区間が許容範囲内でも、水準点間の全体で超えていれば再測が要ります(試験の公式正解はこの扱い)。

ポイント

例(2011年第12問、1級):各区間500m → 2.5mm × √0.5 ≒ 1.77mm。区間③は+2.3569mと−2.3550mで較差1.9mm、許容範囲を超えるので③を再測する。

実務ではこう現れる

現場では、往復がそろった区間から較差を計算し、許容範囲に収まっているかを確かめます。超えた区間があれば、その区間を測り直してから成果の計算に進みます。

試験ではこう問われる

  1. 区間ごとに a√S を計算し、較差がそれを超える区間を選ぶ(2011・2018)
  2. 250mと1,000mの区間では許容範囲が2倍違う。較差の大小だけで選ぶと誤る(2014)
  3. 各区間は許容範囲内でも、A〜B全体の較差が許容範囲を超えれば再測が要る。較差の最も大きい区間から測り直すのが公式正解(2016・2020・2023・2026)
  4. 往復観測値の較差の許容範囲は観測距離の[平方根]に比例。「二乗」は誤り(2022)

本試験で問われた肢

測量士補 H23年 第12問 図12に示すように、水準点Aから固定点(1)、(2)及び(3)を経由する水準点Bまでの路線で、公共測量における1級水準測量を行い、表12に示す観測結果を得た。再測すべきと考えられる区間番号はどれか。次の中から選べ。ただし、往復観測値の較差の許容範囲は、Sをkm単位で表した片道の観測距離としたとき、2.5 mm√Sとする。なお、関数の数値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。 正誤と解説を見る

正解 3:③

測量士補 H26年 第12問 図12は、水準点Aから固定点(1)、(2)及び(3)を経由する水準点Bまでの路線を示したものである。この路線で公共測量における水準測量を行い、表12に示す観測結果を得た。再測する観測区間はどれか。次の中から選べ。ただし、往復観測値の較差の許容範囲は、Sを観測距離(片道、km単位)としたとき、2.5 mm√Sとする。なお、関数の数値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。 正誤と解説を見る

正解 2:(1)~(2)

正解は2。(1)〜(2) の較差 1.4 mm が許容範囲 1.25 mm を超えるので、この区間を再測する。

【ひっかけ】A〜(1) も較差は同じ 1.4 mm だが、距離 500 m の許容範囲は 2.5 × √0.5 ≒ 1.77 mm なので範囲内である。(3)〜B は較差 1.6 mm が4区間で最も大きいが、距離 1 km の許容範囲は 2.5 mm なので範囲内である。較差の大きさだけでなく、区間ごとの距離で許容範囲を計算し直す。

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条「水準点及び固定点によって区分された区間の往復観測値の較差が、許容範囲を超えた場合は、再測するものとする。」

較差は往路と復路の観測高低差の和(符号が逆なので足すと差になる)で、許容範囲は 2.5 mm√S(S は km)である。A〜(1):-8.6387 + 8.6401 = +1.4 mm、許容範囲 2.5 × √0.5 ≒ 1.77 mm で範囲内。(1)〜(2):-20.9434 + 20.9448 = +1.4 mm、許容範囲 2.5 × √0.25 = 1.25 mm で超える。(2)〜(3):-18.7857 + 18.7848 = -0.9 mm、許容範囲 1.25 mm で範囲内。(3)〜B:+0.2542 - 0.2526 = +1.6 mm、許容範囲 2.5 × √1 = 2.5 mm で範囲内。作業規程の準則も、水準点及び固定点によって区分された区間の往復観測値の較差が許容範囲を超えた場合は再測するとし、1級水準測量の許容範囲を 2.5mm√S としている(準則65条)。

【ポイント】許容範囲は区間ごとの片道距離で計算する。短い区間ほど許容範囲が厳しい。

【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf

測量士補 H28年 第12問 図12は、水準点Aから固定点(1)、(2)及び(3)を経由する水準点Bまでの路線を示したものである。この路線で公共測量における水準測量を行い、表12に示す観測結果を得た。最も再測が必要な観測区間はどれか。次の中から選べ。ただし、往復観測値の較差の許容範囲は、Sを観測距離(片道、km単位)としたとき、2.5 mm√Sとする。なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。 正誤と解説を見る

正解 2:(1)~(2)

正解は2。各区間の較差は許容範囲内だが、水準点A〜B間の較差が許容範囲を超えるので、許容範囲に最も近い(1)〜(2)を再測する。

【ひっかけ】固定点で区切った区間ごとに較差と許容範囲を比べるだけだと、どの区間も範囲内なので「再測の必要はない」(肢5)を選んでしまう。水準点A〜B間の通しの較差も確かめる。

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条「水準点及び固定点によって区分された区間の往復観測値の較差が、許容範囲を超えた場合は、再測するものとする。」

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条第一号「往復観測値の較差の許容範囲は、次表を標準とする。」

往復観測値の較差(往路 + 復路)は、A〜(1) +0.3 mm、(1)〜(2) +1.6 mm、(2)〜(3) +0.4 mm、(3)〜B +1.0 mm である。許容範囲 2.5 mm√S は、360 m の区間で 2.5 × 0.6 = 1.50 mm、440 m の区間で 2.5 × √0.44 ≒ 2.5 × 0.663 = 1.66 mm で、どの区間も範囲内である。水準点A〜B間(S = 1.6 km)では、較差は 0.3 + 1.6 + 0.4 + 1.0 = 3.3 mm、許容範囲は 2.5 × √1.6 ≒ 2.5 × 1.265 = 3.16 mm で、許容範囲を超える。作業規程の準則は、水準点及び固定点によって区分された区間の往復観測値の較差が許容範囲を超えた場合は再測するとしている(準則65条)。どの区間に原因があるかは表から決められないので、較差が許容範囲に最も近い(1)〜(2)(1.6 mm/1.66 mm)を再測する。本試験では、令和2年度・令和5年度・令和8年度にも、各区間は範囲内で水準点間の通しの較差が範囲を超える観測結果が出題され、較差が許容範囲に最も近い区間を再測するものが正解とされている。

【ポイント】区間ごとの判定のあと、水準点間の通しの較差も許容範囲と比べる。超えたら、許容範囲に最も近い区間から再測する。

【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条第一号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条第一号の表の備考 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 令和2年度 第11問 肢3(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和5年度 第13問 肢3(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和8年度 第12問 肢3(公式正解は「正しい」)

測量士補 R5年 第13問 公共測量における1級水準測量を図13に示す区間で行ったところ、表13の観測結果を得た。この観測結果を受けて取るべき対応はどれか。最も適切なものを次の中から選べ。ただし、往復観測値の較差の許容範囲は、観測距離Sをkm単位として2.5 mm√Sで与えられる。なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。 正誤と解説を見る

正解 3:はじめに④を再測する。

正解は3。各区間の往復観測値の較差は許容範囲内だが、水準点Aから水準点Bまでの較差が許容範囲を超えるので、較差の最も大きい④から再測する。

【ひっかけ】各区間だけを点検すると、全て1.25 mm以内なので「再測は必要ない」(肢5)を選んでしまう。水準点間の通しの較差も点検する。

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条「水準点及び固定点によって区分された区間の往復観測値の較差が、許容範囲を超えた場合は、再測するものとする。」

往復観測値の較差(往路 + 復路)は、① +5.3281 - 5.3285 = -0.4 mm、② -0.5 mm、③ -0.6 mm、④ +5.0257 - 5.0269 = -1.2 mm。各区間の観測距離は0.25 kmなので許容範囲は 2.5 mm × √0.25 = 1.25 mmで、①〜④はいずれも範囲内である。一方、水準点Aから水準点Bまで(S = 1.0 km)の較差は -0.4 - 0.5 - 0.6 - 1.2 = -2.7 mmで、許容範囲 2.5 mm × √1.0 = 2.5 mm を超える。作業規程の準則は、水準点及び固定点によって区分された区間の往復観測値の較差が許容範囲を超えた場合は再測するとしている(準則65条)。どの区間に原因があるかは表から決められないので、較差が最も大きく許容範囲(1.25 mm)にも最も近い④から再測する。本試験では、令和2年度・令和8年度にも、各区間は許容範囲内で水準点間の較差が許容範囲を超える観測結果が出題され、較差が許容範囲に最も近い区間を再測するものが正解とされている。

【ポイント】較差の許容範囲は √S に比例するので、区間ごとに範囲内でも、合計すると範囲を超えることがある。

【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 令和2年度 第11問 肢3(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和8年度 第12問 肢3(公式正解は「正しい」)

測量士補 R8年 第12問 図12は、水準点Aから固定点(1)、(2)及び(3)を経由し、水準点Bに至る路線を模式的に示したものである。この路線で公共測量における1級水準測量を行い、表12に示す観測結果を得た。再測すべき観測区間として最も適切なものはどれか。次の1~5の中から選べ。ただし、往復観測値の較差の許容範囲は2.5 mm√S、Sは観測距離(片道、km単位)とする。なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。 正誤と解説を見る

正解 3:観測区間 (2)~(3)

正解は3。各区間の較差は許容範囲内だが、水準点A〜B間の較差が許容範囲を超えるので、許容範囲に最も近い(2)〜(3)を再測する。

【ひっかけ】固定点で区切った区間ごとに較差と許容範囲を比べるだけだと、どの区間も範囲内なので「再測の必要はない」(肢5)を選んでしまう。水準点A〜B間の通しの較差も確かめる。

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条「水準点及び固定点によって区分された区間の往復観測値の較差が、許容範囲を超えた場合は、再測するものとする。」

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条第一号(表)「往復観測値の較差 2.5mm√S 5mm√S 10mm√S 20mm√S」

往復観測値の較差(往路 + 復路)は、A~(1) +0.6 mm、(1)~(2) +1.4 mm、(2)~(3) +1.7 mm、(3)~B +0.4 mm である。許容範囲 2.5 mm√S は、それぞれ 2.5 × √0.4 ≒ 1.58 mm、2.5 × √0.6 ≒ 1.94 mm、2.5 × √0.5 ≒ 1.77 mm、2.5 × √0.7 ≒ 2.09 mm で、どの区間も範囲内である。水準点A~B間(S = 2.2 km)では、較差は 0.6 + 1.4 + 1.7 + 0.4 = 4.1 mm、許容範囲は 2.5 × √2.2 ≒ 2.5 × 1.483 = 3.71 mm で、許容範囲を超える。作業規程の準則は、水準点及び固定点によって区分された区間の往復観測値の較差が許容範囲を超えた場合は再測するとしている(準則65条)。どの区間に原因があるかは表から決められないので、較差が許容範囲に最も近い(2)~(3)(1.7 mm/1.77 mm)を再測する。本試験では、平成28年度・令和2年度・令和5年度にも、各区間は範囲内で水準点間の通しの較差が範囲を超える観測結果が出題され、較差が許容範囲に最も近い区間を再測するものが正解とされている。

【ポイント】区間ごとの判定のあと、水準点間の通しの較差も許容範囲と比べる。超えたら、許容範囲に最も近い区間から再測する。

【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条第一号(表) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条第一号の表の備考 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 平成28年度 第12問 肢2(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和2年度 第11問 肢3(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和5年度 第13問 肢3(公式正解は「正しい」)

測量士補 R4年 第11問 次のa~eの文は、水準測量の誤差について述べたものである。[ア]~[オ]に入る語句の組合せとして最も適当なものはどれか。次の中から選べ。 正誤と解説を見る

正解 4:ア:零点誤差 イ:視準線誤差 ウ:球差 エ:短く オ:平方根

正解は4。ア=零点誤差、イ=視準線誤差、ウ=球差、エ=短く、オ=平方根。

【ひっかけ】アの目盛誤差は、測点数を偶数にしても消える誤差ではない。ウの気差は大気の屈折による誤差で、地球の湾曲による誤差ではない。エの「長く」は屈折の影響を大きくする。イの鉛直軸誤差は、三脚の向きをそろえて小さくする誤差である。

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第64条第2項第三号「標尺は、2本1組とし、往路及び復路の観測において標尺を交換するものとし、測点数は偶数とする。」

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第64条第2項第五号「視準距離は等しく、かつ、レベルはできる限り両標尺を結ぶ直線上に設置するものとする。」

ア: 標尺の零点誤差は、2本1組の標尺を交互に使い、測点数を偶数にすると出発点と終点に同じ標尺が立つので消える(準則64条2項3号も測点数は偶数とするとしている)。イ: 視準線が水平からわずかに傾いていることによる視準線誤差は、前視と後視の視準距離を等しくすると打ち消し合う(準則64条2項5号も視準距離は等しくするとしている)。ウ: 地球表面が湾曲しているために生じる誤差は球差で、大気の屈折による誤差は気差という。エ: 光の屈折による誤差は視準距離が長いほど大きくなるので、距離を短くして観測する。オ: 往復観測値の較差の許容範囲は、1級水準測量で 2.5 mm√S(Sは片道の観測距離、km単位)のように、観測距離の平方根に比例する(準則65条1号)。本試験では、平成29年度にもほぼ同じ穴埋め(視準線誤差・零点誤差・球差・短く・平方根)が出題されている。

【ポイント】零点誤差は偶数、視準線誤差は等距離、球差は地球の湾曲、気差は屈折。

【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第64条第2項第三号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第64条第2項第五号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条第一号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条第一号の表の備考 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 平成29年度 第11問 肢3(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成27年度 第9問 肢1(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和3年度 第10問 肢5(公式正解は「正しい」)

水準測量の過去問

読んだら、本試験の肢で確かめる。

この水準測量の用語が問われた肢を、肢別演習で1肢ずつ○×で解けます。答えるとその場で正誤と解説、根拠の条文が出ます。