測量士補 ・ 水準測量
2級水準測量
にきゅうすいじゅんそくりょう
レベル等による水準測量のうち1級に次ぐ精度の区分で、2級水準点を設置する。一〜二等水準点・1〜2級水準点などを既知点とする(作業規程の準則第47条、第48条)。

2級水準測量は1級の次に精度の高い区分です。1級ほど細かい決まりはありませんが、使う標尺や再測の扱いなどで1級と同じ扱いの部分が多く、1級との違いが試験で問われます。
視準距離は最大60m、較差は5mm√S
2級では視準距離を最大60m、読定単位を1mmとし(準則第64条第2項第一号イ)、往復観測値の較差の許容範囲は5mm√Sです(第65条)。読定順序は後視、後視、前視、前視です。レベルは2級レベル以上、標尺は1級標尺を使います。2級標尺は3〜4級水準測量用です(第62条)。
1級と同じ扱いの点
再測では同方向の観測値を採用しません(第65条第二号)。点検調整は観測期間中おおむね10日ごとにも行います(第63条第2項)。標尺補正と正規正標高補正を行いますが、2級の標尺補正は水準点間の高低差が70m以上の場合に行い、気温20度における標尺改正数を用いて計算します(第67条第一号)。
作業規程の準則 第67条第1号2級水準測量における標尺補正計算は、水準点間の高低差が70メートル以上の場合に行うものとし、標尺補正量は、気温20度における標尺改正数を用いて計算するものとする。
2級で前視61m・後視63mと上限を超えたとき、後視標尺が水準点に立っていて動かせなければ、レベルを後視方向に4m移し、前視標尺を6m近づけて、前後とも59mにそろえます。
試験ではこう問われる
- 2級水準測量では1級標尺又は2級標尺を使用する、は誤り(2020)。1級標尺を使う
- 1級・2級の再測は同方向の観測値を採用しない、は正しい(2020)
- 前視61m・後視63m → レベルを後視方向に4m、前視標尺を6m近づける(2026)
- 2級の設定で、新点の標高の最確値を重量平均で求める計算が出る(2021・2022)
本試験で問われた肢
測量士補 R2年 第10問 肢5 2級水準測量では、1級標尺又は2級標尺を使用する。 正誤と解説を見る
誤り
誤り。2級水準測量で使う標尺は1級標尺である。2級標尺は3級水準測量及び4級水準測量に使う。
【ひっかけ】2級レベルが2〜4級水準測量に使えることから、標尺も「2級水準測量なら2級標尺も使える」と類推させる肢。レベルと標尺では、使える等級の範囲が違う。
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第62条第1項「観測に使用する機器は、次表に掲げるもの又はこれらと同等以上のものを標準とする。」
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第62条第1項の表「1級標尺 別表1による 1~4級水準測量」
水準測量の観測に使用する機器は、準則の表に掲げるもの又はこれらと同等以上のものを標準とする(作業規程の準則62条1項)。表では、1級標尺は1〜4級水準測量に、2級標尺は3〜4級水準測量に使うとされている。2級水準測量に2級標尺は使えない。
【ポイント】2級水準測量は、レベルは2級以上、標尺は1級だけ。
【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第62条第1項 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第62条第1項の表 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf
測量士補 R2年 第10問 肢3 1級水準測量及び2級水準測量の再測は、同方向の観測値を採用しないものとする。 正誤と解説を見る
正しい
正しい。1級水準測量及び2級水準測量の再測は、同方向の観測値を採用しないものとする。
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条第二号「1級水準測量及び2級水準測量の再測は、同方向の観測値を採用しないものとする。」
作業規程の準則65条2号のとおりである。往復観測値の較差が許容範囲を超えて再測したときは、往路どうし・復路どうしのように同じ方向の観測値を組み合わせて採用しない。往路と復路の組で較差を確かめる。
【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第65条第二号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf
測量士補 R8年 第10問 公共測量において2級水準測量を実施している。視準距離を確認したところレベルから前視標尺までは61 m、後視標尺までは63 mであった。観測者がとるべき適切な処置はどれか。次の1~5の中から選べ。ただし、後視標尺は水準点標石に立てており動かせないものとする。 正誤と解説を見る
正解 5:レベルを後視方向に4 m移動し整置させ、前視標尺をレベルの方向に6 m近づけ整置させる。
正解は5。レベルを後視方向に4 m移すと後視59 m・前視65 m、前視標尺を6 m近づけると前視59 m になり、両方とも60 m以下で等しくなる。
【ひっかけ】肢2・4は視準距離が等しくなるが、それぞれ62 m・61 mで60 mを超える。肢3は前後とも65 mで等しいが、やはり60 mを超える。等しくすることだけに目を向けると選んでしまう。
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第64条第2項第一号イ(表)「視準距離 最大50m 最大60m 最大70m 最大70m 最大80m」
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第64条第2項第五号「視準距離は等しく、かつ、レベルはできる限り両標尺を結ぶ直線上に設置するものとする。」
作業規程の準則は、2級水準測量の視準距離を最大60 mとし(準則64条2項1号イの表)、視準距離は等しくするとしている(同項5号)。今は前視61 m、後視63 mで、どちらも60 mを超え、長さもそろっていない。後視標尺は動かせないので、後視は60 m以下になるまでレベルを後視側に寄せ、前視標尺を動かして前視を後視と同じ長さにする。肢5では、後視 63 - 4 = 59 m、前視 61 + 4 - 6 = 59 mで、条件を満たす。本試験では、平成30年度・令和6年度にも、視準距離は等しくする肢が正しいものとして出題されている。
【ポイント】視準距離は「最大値以下」と「前後で等しい」の二つを両方満たす。
【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第64条第2項第一号イ(表) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第64条第2項第五号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 平成30年度 第10問 肢4(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和6年度 第11問 肢3(公式正解は「正しい」)
測量士補 R3年 第13問 図13に示すように、既知点A、B及びCから新点Pの標高を求めるために公共測量における2級水準測量を実施し、表13-1の結果を得た。新点Pの標高の最確値は幾らか。最も近いものを次の中から選べ。ただし、既知点の標高は表13-2のとおりとする。なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。 正誤と解説を見る
正解 2:5.219 m
正解は2。新点Pの標高の最確値は5.219 m。
【ひっかけ】重量を付けずに単純に平均すると 5.221 m(肢3)、重量を距離に比例させる(2 : 4 : 1)と 5.223 m(肢4)になる。
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第70条第一号「直接水準測量の平均計算は、距離の逆数を重量とし、観測方程式又は条件方程式を用いて行うものとする。」
各路線から求めたPの標高は、A→P: 13.339 - 8.123 = 5.216 m、B→P: 4.974 + 0.254 = 5.228 m、P→C: 17.213 - 11.994 = 5.219 m(P→C の高低差は P から C へ測った値なので、Cの標高から差し引く)。直接水準測量の平均計算は距離の逆数を重量として行う(準則70条1号)ので、重量は 1/2 : 1/4 : 1/1 = 2 : 1 : 4。5.216 m からの差(0、+12、+3 mm)の重み付き平均は (2 × 0 + 1 × 12 + 4 × 3) ÷ (2 + 1 + 4) = 24 ÷ 7 ≒ 3.4 mm なので、最確値は 5.216 + 0.0034 ≒ 5.219 m。
【ポイント】水準路線の重量は距離の逆数。基準にした値からの差だけで重み付き平均をとると計算が楽になる。
【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第70条第一号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf
測量士補 R4年 第12問 図12に示すように、既知点A、B及びCから新点Pの標高を求めるために公共測量における2級水準測量を実施し、表12-1の結果を得た。新点Pの標高の最確値は幾らか。最も近いものを次の中から選べ。ただし、既知点の標高は表12-2のとおりとする。なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。 正誤と解説を見る
正解 3:30.771 m
正解は3。新点Pの標高の最確値は30.771 m。
【ひっかけ】重量を付けずに単純に平均すると30.770 m(肢2)、重量を距離に比例させると30.769 m(肢1)、距離の二乗の逆数を重量にすると30.772 m(肢4)になる。P→B の高低差の向きを誤ってBの標高に0.621 mを足すと31.392 m(肢5)になる。
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第70条第一号「直接水準測量の平均計算は、距離の逆数を重量とし、観測方程式又は条件方程式を用いて行うものとする。」
各路線から求めたPの標高は、A→P: 29.234 + 1.534 = 30.768 m、P→B: 31.395 - 0.621 = 30.774 m、C→P: 28.334 + 2.434 = 30.768 m。直接水準測量の平均計算は距離の逆数を重量として行う(準則70条1号)ので、重量は 1/3 : 1/2 : 1/6 = 2 : 3 : 1。30.768 m からの差(0、+6、0 mm)の重み付き平均は (2 × 0 + 3 × 6 + 1 × 0) ÷ (2 + 3 + 1) = 3 mm なので、最確値は 30.768 + 0.003 = 30.771 m。
【ポイント】水準路線の重量は距離の逆数。差だけで平均すると計算が楽になる。
【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第70条第一号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf
測量士補 R7年 第10問 次の文は、公共測量における1級及び2級水準測量の補正計算の基本的な考え方について述べたものである。[ア]~[ウ]に入る語句の組合せとして最も適当なものはどれか。次の1~5の中から選べ。 正誤と解説を見る
正解 4:ア:ジオイド イ:遠心力 ウ:正規正標高補正(楕円補正)
正解は4。ア=ジオイド、イ=遠心力、ウ=正規正標高補正(楕円補正)。
【ひっかけ】ジオイドと地球楕円体はどちらも「地球の形に近い面」なので、標高の基準を楕円体と取り違えやすい。楕円体を基準にした高さは楕円体高である。
【条文】測量法施行令2条「原点数値 東京湾平均海面上二十四・三九〇〇メートル」
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第2条「測量法施行令(昭和24年政令第322号)第2条第2項に規定する日本水準原点を基準とする高さ(以下「標高」という。)により表示する。」
【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第67条第一号「標尺補正計算及び正規正標高補正計算(楕円補正)は、1級水準測量及び2級水準測量について行う。」
ア: 公共測量の標高は日本水準原点を基準とする高さで(作業規程の準則2条)、日本水準原点の原点数値は東京湾平均海面上24.3900 m と定められている(測量法施行令2条2項)。標高の基準は平均海面を延長した面であるジオイドで、地球楕円体ではない。イ: 地球の自転による遠心力は赤道で最も大きく極で0なので、高緯度ほど重力が大きくなる。ウ: 緯度により静水面の間隔が変わる影響を直す計算が正規正標高補正(楕円補正)で、標尺補正計算とともに1級及び2級水準測量について行う(準則67条1号)。標尺補正は標尺の目盛の伸縮を直すもので、緯度の違いとは関係がない。
【ポイント】標高はジオイドから、楕円体高は楕円体から。緯度による重力の違いを直すのが正規正標高補正(楕円補正)。
【出典】国土地理院「重力を知る」(引力、遠心力及び重力の関係。遠心力は高緯度ほど小さく、重力は高緯度ほど大きい) https://www.gsi.go.jp/buturisokuchi/grageo_gravity.html / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第2条 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第67条第一号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf
水準測量の過去問
読んだら、本試験の肢で確かめる。
この水準測量の用語が問われた肢を、肢別演習で1肢ずつ○×で解けます。答えるとその場で正誤と解説、根拠の条文が出ます。