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測量士補 ・ 写真測量

実体視

じったいし

ひとことで

重複して撮影した2枚の写真を左右の目で別々に見て、地形や建物を立体的に見ること。空中写真測量では、実体視できる2枚の写真(ステレオモデル)から高さを測る。正射投影の写真地図は、重複していても実体視できない。

机の上の実体鏡の下に重なりのある2枚の空中写真を置き、のぞくと上に建物と山が立体的に浮かび上がって見える絵。
実体視は、重複して撮った2枚の写真を左右の目で別々に見て、立体的に見ることです。

少しずつ位置をずらして撮った2枚の空中写真を、左目で一方、右目でもう一方を見ると、地形や建物が立体的に浮かび上がります。これが実体視(ステレオ視)です。2枚の写真の間で、高いものほど像の位置が大きくずれること(視差)を利用しています。

実体視できるのは、中心投影の写真が重なっているとき

空中写真は中心投影なので、高さの違いが像の位置のずれとして写ります。同一コース内の隣接写真との重複度は60パーセントを標準とし(作業規程の準則 第185条第1項第四号)、この重なった部分で実体視ができます。

写真地図は実体視できない

左右対比で、左は中心投影の2枚の空中写真を実体鏡で見て立体に見える場面、右は2枚の写真地図を実体鏡で見ても平らなままの場面の絵。
写真地図は正射投影で視差がないので、重なっていても実体視できません。

写真地図(正射投影画像)は、正射変換で高さによる像のずれを取り除いた画像です。隣の写真地図と重なっていても視差が残っていないので、実体視はできません。地図と同じように図上で距離は測れますが、土地の傾斜は測れません。

作業規程の準則 第153条第1項(UAV写真測量)

写真座標の測定は、標定点、パスポイント及びタイポイントをステレオ視で測定することを標準とする。

実務ではこう現れる

数値図化の作業者は、デジタルステレオ図化機のステレオ視装置でステレオモデルを立体表示し、地表に測標を合わせながら等高線や建物を取得します。UAV写真測量の撮影結果の点検では、隠蔽部の有無を、ステレオ視に支障がないかで点検します(第148条第6項)。

試験ではこう問われる

  1. 「写真地図は、オーバーラップしていても実体視することはできない」は正しい(平成24年度 第19問 4)
  2. 「写真地図は、正射投影されているので実体視できる」は誤り(平成25年度 第20問 1、令和2年度 第17問 d)
  3. 「オルソ画像は、正射投影されているため実体視に用いることができない」は正しい(平成30年度 第19問 1)
  4. デジタルステレオ図化機は、ステレオ視装置を介してステレオモデルを表示できる(平成26年度 第18問 dは正しい)

本試験で問われた肢

測量士補 H24年 第19問 肢4 写真地図は、オーバーラップしていても実体視することはできない。 正誤と解説を見る

正しい

測量士補 H25年 第20問 肢1 写真地図は、正射投影されているので実体視できる。 正誤と解説を見る

誤り

測量士補 H30年 第19問 肢1 オルソ画像は、正射投影されているため実体視に用いることができない。 正誤と解説を見る

正しい

正しい。オルソ画像は正射投影されていて視差が無いので、実体視に用いることができない。

【根拠】作業規程の準則第308条「「写真地図作成」とは、数値写真を正射変換した正射投影画像を作成した後、必要に応じてモザイク画像を作成し、写真地図データファイルを作成する作業をいう。」

実体視は、中心投影の写真2枚に生じる高さによる位置のずれ(視差)を利用して立体を感じ取る方法である。オルソ画像は正射変換で高さによるずれを取り除いているため、重複する2枚を並べても視差が生じず、実体視はできない。本試験では、平成24年度にも同じ内容の肢が正しいものとして、平成25年度と令和2年度に「実体視できる」とする肢が誤りとして出題されている。

【出典】作業規程の準則第308条 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 平成24年度 第19問 肢4(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成25年度 第20問 肢1(公式正解は「誤り」) / 本試験 令和2年度 第17問 肢d(公式正解は「誤り」)

測量士補 R2年 第17問 肢d 写真地図は、正射投影されているので、隣接する写真が重複していれば実体視することができる。 正誤と解説を見る

誤り

誤り。写真地図は正射投影されているので、隣接する写真が重複していても実体視することはできない。

【ひっかけ】「正射投影されているので」という正しい前提から、逆の結論を導いた肢。空中写真の実体視と混同させている。

【根拠】作業規程の準則第310条第1項「写真地図の作成は、正射投影法により行うものとする。」

実体視は、異なる位置から撮影した2枚の写真に、高さに応じた視差(写る位置のずれ)があることを利用して立体的に見る方法である。写真地図は、数値写真を正射変換した正射投影画像で(308条、310条1項)、正射変換によって高さによる位置のずれが取り除かれているので、隣接する範囲が重なっていても視差が無く、実体視はできない。本試験では、平成24年度・平成30年度に実体視できない旨の肢が正しいものとして、平成25年度に、写真地図は正射投影されているので実体視できる旨の肢が誤りとして出題されている。

【ポイント】実体視には視差が要る。正射投影画像には視差が無い。

【出典】作業規程の準則第310条第1項 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 平成24年度 第19問 肢4(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成30年度 第19問 肢1(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成25年度 第20問 肢1(公式正解は「誤り」)

測量士補 H26年 第18問 次のa~dの文は、デジタルステレオ図化機の特徴について述べたものである。明らかに間違っているものは幾つあるか。次の中から選べ。 正誤と解説を見る

正解 2:1つ

正解は2。間違っているのはaだけである。

【ひっかけ】「デジタル」ステレオ図化機という名前から、デジタル航空カメラの画像専用に見える。フィルムで撮影した空中写真も、数値化すれば扱える。

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第167条第2項「「数値写真」とは、デジタル航空カメラで撮影した数値データからなる写真画像及びフィルム航空カメラで撮影し、現像処理を行った空中写真フィルムに基づき数値化したものをいう。」

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第214条第1項「フィルム航空カメラによる空中写真を数値化した場合は、4つ以上の指標を基に次の各号により内部標定を行うものとする。」

a: 準則の「数値写真」には、デジタル航空カメラで撮影した写真画像のほか、フィルム航空カメラで撮影した空中写真フィルムを数値化したものも含まれる(準則167条2項)。同時調整の規定にも、フィルム航空カメラによる空中写真を数値化した場合の内部標定の方法が置かれている(準則214条1項)。デジタル画像のみとするaは誤り。b: 数値地形モデルの作成では、デジタルステレオ図化機等を用いて標高を取得する(準則316条1項)ので、bは正しい。c: 同時調整は、デジタルステレオ図化機を用い、撮影時に得られた外部標定要素を統合して調整計算を行う作業である(準則209条)ので、cは正しい。d: デジタルステレオ図化機は、ステレオ視装置等で構成され、ステレオモデルの構築及び表示が行えるものと定められている(準則225条1号・2号)ので、dは正しい。本試験では、平成24年度にもaと同じ内容の肢が誤りとして出題されている。

【ポイント】デジタルステレオ図化機は、数値化したフィルム写真も扱い、同時調整・数値図化・数値地形モデルの標高取得に使う。

【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第167条第2項 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第214条第1項 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第316条第1項 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第209条 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第225条 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 平成24年度 第18問 肢3(公式正解は「誤り」)

写真測量の過去問

読んだら、本試験の肢で確かめる。

この写真測量の用語が問われた肢を、肢別演習で1肢ずつ○×で解けます。答えるとその場で正誤と解説、根拠の条文が出ます。