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測量士補 ・ GNSS測量

軌道情報

きどうじょうほう

ひとことで

GNSS衛星がいつどこにあるかを示す情報。基線解析に必要で、準則は放送暦を標準としている。

宇宙を回る衛星の軌道と観測時刻の位置が描かれ、下の事務所でその軌道情報を基線解析ソフトに読み込んでいる絵。
基線解析には、衛星が観測の時刻にどこにいたかを示す軌道情報が必要で、準則は放送暦を標準とする。

GNSS測量では、位置の分かっている衛星からの電波を手がかりに、観測点の位置関係を計算します。衛星が観測の時刻にどこにあったかを示すデータが軌道情報です。

基線解析には軌道情報が必要

準則は、基線解析で使うGNSS衛星の軌道情報は放送暦を標準としています。上空視界が十分に確保できていても、軌道情報なしに基線解析はできません。

飛来情報とは使う場面が違う

左は観測前の朝の現場で飛来情報を確認する場面、右は観測後の事務所で軌道情報を基線解析に使う場面の対比の絵。
飛来情報は観測前の計画に、軌道情報は観測後の基線解析に使う。

飛来情報は、観測前に衛星がいつどの方向に見えるかを確かめ、片寄った配置の時間帯を避けるために使います。軌道情報は、観測後の基線解析で使います。穴埋めの「基線解析を行うには、測位衛星の[ ]が必要」の答えは軌道情報です。

品質情報ではない

穴埋めの選択肢には「品質情報」も並びますが、基線解析に必要なものとして準則が定めているのは軌道情報です。

作業規程の準則 第41条第4項第二号

GNSS衛星の軌道情報は、放送暦を標準とする。

実務ではこう現れる

基線解析ソフトウェアには、観測データといっしょに受信機が記録した放送暦を読み込ませて解析します。解析の前に、観測点ごとのデータファイルがそろっているかを確認します。

試験ではこう問われる

  1. 「上空視界が十分に確保できている場合は、基線解析を実施する際にGNSS衛星の軌道情報は必要ではない」は誤り
  2. 「GNSS測量の基線解析を行うには、測位衛星の軌道情報が必要である」は正しい
  3. 穴埋めの「基線解析を行うには、GNSS衛星の[軌道情報]が必要」。品質情報・飛来情報と入れ替えた選択肢は誤り

本試験で問われた肢

測量士補 H24年 第5問 肢5 上空視界が十分に確保できている場合は、基線解析を実施する際にGNSS衛星の軌道情報は必要ではない。 正誤と解説を見る

誤り

測量士補 H25年 第7問 肢5 GNSS測量の基線解析を行うには、測位衛星の軌道情報が必要である。 正誤と解説を見る

正しい

測量士補 H27年 第7問 次のa~eの文は、公共測量におけるGNSS測量機を用いた基準点測量について述べたものである。[ア]~[オ]に入る語句の組合せとして最も適当なものはどれか。次の中から選べ。 正誤と解説を見る

正解 5:ア:観測点間の視通 イ:干渉測位 ウ:4衛星 エ:軌道情報 オ:結合多角方式

正解は5。ア=観測点間の視通、イ=干渉測位、ウ=4衛星、エ=軌道情報、オ=結合多角方式。

【ひっかけ】肢1・4の「観測点上空の視界」は、GNSS測量で確保が要る条件で、確保できなくても観測できるものではない。肢1・2の「単独測位」は、準則が基準点測量の観測方法として挙げるスタティック法などとは別の方式である。

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第37条第2項第二号リ(1)「スタティック法は、複数の観測点にGNSS測量機を整置して、同時にGNSS衛星からの信号を受信し、それに基づく基線解析により、観測点間の基線ベクトルを求める観測方法である。」

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第37条第2項第二号ニ(表。左欄がスタティック法、右欄が短縮スタティック法・キネマティック法・RTK法・ネットワーク型RTK法)「GPS・準天頂衛星 4衛星以上 5衛星以上」

ア:GNSS測量は各観測点で衛星からの電波を受信するので、上空の視界は要るが、観測点どうしが見通せる必要はない。イ:基準点測量のスタティック法は、複数の観測点で同時に衛星の信号を受信し、基線解析で観測点間の基線ベクトルを求める方法(準則37条2項2号リ)で、このように複数の受信機で相対的な位置を求める方式を干渉測位という。ウ:スタティック法でGPS・準天頂衛星を使う場合は4衛星以上が標準である(同号ニの表、観測距離10 km以上では5衛星以上)。エ:基線解析には衛星の軌道情報が要り、準則は放送暦を標準としている(41条4項2号)。オ:1級基準点測量は原則として結合多角方式で行い、単路線方式はやむを得ない場合に限られる(23条1項1号)。本試験では、平成29年度・令和2年度にも「観測点間の視通が確保できなくても観測できる」とする組合せが正解として出題され、イの干渉測位方式は、平成24年度にも基準点測量のGNSS観測の方式として正解の組合せに入っている。

【ポイント】GNSSは「上空視界は要る、点間の視通は要らない」。TSはその逆で、点間の視通が要る。

【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第37条第2項第二号リ(1) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第37条第2項第二号ニ(表。左欄がスタティック法、右欄が短縮スタティック法・キネマティック法・RTK法・ネットワーク型RTK法) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第二号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第23条第1項第一号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 平成29年度 第8問 肢2(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和2年度 第8問 肢2(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成24年度 第4問 肢1(公式正解は「正しい」)

測量士補 H29年 第8問 次のa~eの文は、GNSS測量について述べたものである。[ア]~[オ]に入る語句の組合せとして最も適当なものはどれか。次の中から選べ。 正誤と解説を見る

正解 2:ア:衛星測位 イ:軌道情報 ウ:観測点間の視通 エ:電離層 オ:アンテナ位相特性

正解は2。ア=衛星測位、イ=軌道情報、ウ=観測点間の視通、エ=電離層、オ=アンテナ位相特性。

【ひっかけ】対流圏による遅延は周波数によらないので、2周波では消えない(肢1・3・4)。マルチパスはアンテナの向きではなく、周囲の建物などからの反射波で生じる(肢3・5)。本試験では、2周波で軽減できるのを電離層とした肢が正しいものとして、対流圏とした肢が誤りとして出題されている。

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第二号「GNSS衛星の軌道情報は、放送暦を標準とする。」

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第五号「基線解析は、基線長が10キロメートル以上の場合は2周波で行うものとし、基線長が10キロメートル未満の場合は1周波又は2周波で行うものとする。」

ア:GNSS(Global Navigation Satellite System)は、人工衛星からの信号で位置を決める衛星測位システムの総称で、GPSはその一つである。イ:基線解析には衛星の位置が要るので衛星の軌道情報を使い、作業規程の準則は軌道情報を放送暦を標準としている(準則41条4項2号)。ウ:GNSS測量は各観測点で衛星の電波を受けるので、上空の視界は要るが、観測点間の視通は要らない。エ:電離層による遅延は電波の周波数によって違うので、2周波で観測すると軽減できる。準則も、基線長が10キロメートル以上の基線解析は2周波で行うとしている(同項5号)。オ:GNSSアンテナの受信位置はアンテナの向きによってわずかに変わるので、向きをそろえて整置するとアンテナ位相特性の影響を軽減できる。本試験では、令和8年度にも、同一機種のアンテナの向きをそろえて整置するとアンテナ位相特性の影響を軽減できるとした肢が正しいものとして出題されている。

【ポイント】周波数で差が出るのは電離層、出ないのは対流圏。GNSSに要るのは上空の視界で、点間の視通は要らない。

【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第二号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第五号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 令和8年度 第8問 肢d(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成28年度 第8問 肢4(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成27年度 第8問 肢4(公式正解は「誤り」) / 本試験 令和8年度 第8問 肢b(公式正解は「誤り」) / 本試験 令和8年度 第8問 肢e(公式正解は「誤り」)

測量士補 R5年 第8問 次のa~dの文は、公共測量におけるGNSS測量機を用いた基準点測量について述べたものである。[ア]~[エ]に入る語句の組合せとして最も適当なものはどれか。次の中から選べ。 正誤と解説を見る

正解 2:ア:できる イ:電離層 ウ:軌道情報 エ:基線解析の固定点

正解は2。ア=できる、イ=電離層、ウ=軌道情報、エ=基線解析の固定点。

【ひっかけ】ウの「飛来情報」は、観測で衛星の片寄った配置を避けるために考慮する情報(準則37条2項2号ト)で、基線解析に使うものではない。エの三次元網平均計算は、電子基準点のみを既知点とする場合は今期座標だけなので、二択にはならない。

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第21条第4項「準天頂衛星は、GPS衛星と同等の衛星として扱うことができるものとし、」

【根拠】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第二号「GNSS衛星の軌道情報は、放送暦を標準とする。」

ア: 作業規程の準則は、準天頂衛星をGPS衛星と同等の衛星として扱うことができるとしている(準則21条4項)。イ: 電離層による遅延は電波の周波数によって異なるので2周波の観測データを使えば軽減できるが、対流圏による遅延は周波数によらないので2周波でも消えない。ウ: 基線解析には衛星の位置を求めるための軌道情報が要り、準則は放送暦を標準としている(準則41条4項2号)。エ: 基線解析の固定点の緯度及び経度は、元期座標(成果表の値)又は今期座標(セミ・ダイナミック補正を行った値)とする(準則41条4項6号)。電子基準点のみを既知点とする場合の三次元網平均計算では、既知点の緯度・経度・楕円体高は今期座標とする(準則43条3項2号ロ(1))ので、「いずれか」とは書けない。本試験では、準天頂衛星(令和8年度)、2周波と電離層(平成28年度・平成29年度・令和2年度)、軌道情報(平成25年度・平成29年度)が同じ内容で出題され、平成30年度には電離層遅延誤差は周波数に依存し対流圏遅延誤差は依存しないことが穴埋めで出題されている。

【ポイント】2周波で減るのは電離層、減らないのは対流圏。固定点は元期か今期、電子基準点のみの網平均は今期。

【出典】作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第21条第4項 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第二号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第41条第4項第六号 https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 作業規程の準則(平成20年国土交通省告示第413号。令和7年4月1日施行の改正後)第43条第3項第二号ロ(1) https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf / 本試験 令和8年度 第8問 肢a(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成30年度 第8問 肢2(公式正解は「誤り」) / 本試験 平成28年度 第8問 肢4(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成29年度 第8問 肢2(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和2年度 第8問 肢2(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成25年度 第7問 肢5(公式正解は「正しい」) / 本試験 平成24年度 第5問 肢5(公式正解は「誤り」) / 本試験 平成30年度 第9問 肢1(公式正解は「正しい」) / 本試験 令和8年度 第8問 肢b(公式正解は「誤り」) / 本試験 令和6年度 第9問 肢5(公式正解は「誤り」)

GNSS測量の過去問

読んだら、本試験の肢で確かめる。

このGNSS測量の用語が問われた肢を、肢別演習で1肢ずつ○×で解けます。答えるとその場で正誤と解説、根拠の条文が出ます。